内閣府は、家庭で少なくとも三日分、できれば一週間分の水と食料を備え、飲料水は一人一日三リットルを目安に挙げています。乳幼児、暑さ、病気、妊娠、ペットなどがある家庭では必要量が変わるため、これは出発点であって安全の保証ではありません。建物にとどまってよいかは、現在の自治体の指示と建物の状態によります。
実際に使うものを備蓄する
備蓄があっても、損傷した建物や浸水の危険がある建物が安全になるわけではありません。現在の自治体の指示に従い、必要なら専門家に相談します。
- 人数と支援が必要な人を数え、安全な飲料水を清潔な容器で保管します。内閣府の目安から計算し、家庭と地域に合わせて調整します。
- 普段食べる保存しやすい食品、必要なら手動の缶切り、乳児食、アレルギーに対応する食品を用意します。古いものから使って買い足すローリングストックを行います。
- 断水や下水道の停止に備えて携帯トイレ、トイレットペーパー、手指衛生、廃棄物の扱いを考えます。自宅備蓄と持ち出し袋を二重に数えません。
電源とケアを続ける計画
携帯発電機や炭を使う器具は一酸化炭素を発生させます。屋内や閉鎖空間では使わず、発電機はドア、窓、換気口から離します。地域の消防上のルールと製品の説明に従ってください。
- 携帯電話とモバイルバッテリーを充電し、安全な照明と、気象庁・自治体の情報を受け取る別の手段を用意します。
- 電源が必要な医療機器や低温保管が必要な薬については、停電前に医師や提供者と代替電源・保管・ケアの方法を相談します。
- 内閣府の家庭向け資料に沿って重い家具の転倒を防ぎ、建物に不安がある場合は専門家に相談します。
自宅の危険と生活再建を別に確認する
- 内閣府の家庭向けチェックを出発点に、自宅の住所について市区町村などが公表する洪水、津波、火山、土砂災害の情報を確認し、家族で避難の考え方を話し合います。地図は現在の警報、開設中の避難先、安全な経路を示すものとは限りません。
- 家具の固定や住宅の耐震性について、必要に応じて専門家や担当機関に相談します。備蓄や保険があっても、建物の安全性は保証されません。
- 住宅や家財を失った場合の費用を見積もり、加入中または検討中の保険・共済について、対象となる災害、除外事項、評価方法、支払限度を契約書と提供者の現行案内で確かめます。これは加入の義務や保険金の支払いを約束する案内ではありません。
公式の情報源: 内閣府の家庭向け防災チェック; 気象庁の多言語防災情報.
補助資料(日本の行政機関ではありません): 米CDC:一酸化炭素の一般的な危険情報.