持ち出し袋だけでは、家族がどこで合流するか、自治体の避難情報で計画をいつ変えるかは決まりません。内閣府は市区町村のハザードマップ、安否確認と集合場所を家族で確かめるよう勧めています。地震用の一つのリストを全ての災害に流用せず、自分の家族の一枚の計画を作ります。
家族の連絡カード
電話が混雑した場合の連絡方法も話し合います。内閣府は災害用伝言ダイヤル171に触れていますが、利用時は運営者の現在の案内を確認してください。
- 市区町村、集合場所二つ、被災地域外の連絡先、学校や介護施設での引き取り方法を記録します。
- 自治体の地図で洪水、津波、土砂災害、火山などのリスクを確かめ、子ども、高齢者、移動に支援が必要な人、ペット、電源に依存する医療機器への対応を決めます。
- 身分や医療に関する必要書類を防水できる形で保管し、電子版も安全に管理します。公開チャットに家族の個人情報を載せません。
実際に持てる袋にする
短い連絡訓練と持ち運びの練習をします。袋は自宅備蓄、現在の自治体の指示、確認済みの行き先の代わりにはなりません。
- 内閣府の案内を参考に、水、すぐ食べられる食品、灯り、ラジオ、予備電池、衛生用品、普段の薬を、乳幼児や本人の事情に合わせて用意します。
- 処方薬やアレルギーの最新リストを持ち、温度管理や薬の補充は医師・薬剤師に相談します。
- 季節に合う衣類と靴、充電済みのモバイルバッテリーを、持つ人の体力に合う量で選び、期限を定期的に確認します。
公式の情報源: 内閣府の家庭向け防災チェック.